CA Technologies、メインフレーム技術のさらなる革新を目指し、 Linux FoundationのOpen Mainframe Projectに参画


メインフレーム技術革新のためのツールとリソースを発展させる産学連携を促進

本資料は、2015年8月17日に米CAが発表した情報の抄訳です

(2015年8月17日、ニューヨーク州アイランディア市発)

CA Technologies(本社:米国ニューヨーク州アイランディア市、CEO:マイケル・グレゴア)は本日、Linux Foundationの新しいOpen Mainframe Projectの創設プラチナ・メンバーとなったことを発表しました。同プロジェクトは、業界トップリーダーと学術機関で構成される共同作業環境を構築し、メインフレームの能力向上と企業における技術革新の双方を促進することを目的に立ち上げられたもので、当面は、スケーラビリティ(拡張性)、アベイラビリティ(可用性)、パフォーマンス、およびセキュリティの4つのキー分野の強化に注力する予定です。

Linux Foundationは、Linuxと協働型ソフトウェア開発の成長促進を推進する非営利団体です。CA TechnologiesがOpen Mainframe Projectに創設プラチナ・メンバーとして参画することで、Linuxツールや関連するハイパーバイザ、オープンソースのコンポーネントのサポートを推進することができ、メインフレームの技術革新の後押しをすることができます。

CA Technologies メインフレーム部門担当、ジェネラル・マネージャー   David Hodgson
アプリケーション・エコノミーによって企業・組織に求められるワークロードが増大するにつれ、Linuxシステムにもイノベーション促進のための進歩が求められるようになっています。CA Technologiesは、Linux Foundationと他の創設メンバー企業と連携してメインフレームの技術革新の推進に協力できることを大変誇りに思っています。我々は、メインフレームはもとより、それ以外の環境のLinuxプラットフォーム向け管理ツールのリーダー企業として、安全で、信頼性が高く、コストパフォーマンスに優れたメインフレームの技術革新に投資を継続していくつもりです。

Linuxは15年にわたりメインフレームで利用され続け、その柔軟性、オープン性、そして複雑かつ大規模なワークロードへの対応能力から、今や必要不可欠なオペレーティング環境となっています。Linux搭載メインフレームの成長は、その将来性と相まって、あらゆる企業組織にそのメリットについての理解を促し、アプリケーション・エコノミーにおいて、ワークロードの配分を実現するために有益な選択であるということを立証しています。

Linux Foundationのレポートによれば、雇用管理者の97%が今後6ヶ月間に他のスキル分野に比べてLinuxの人材をより多く採用することになると報告しています。Open Mainframe ProjectにおけるMarist Collegeなどの大学とのパートナーシップにより、次世代のメインフレーム開発者は、モバイル処理、クラウドコンピューティング、仮想化の将来を担うメインフレームで動作する革新的ソリューションの開発に取り組むことができるようになるでしょう。

Linux Foundation エグゼクティブ・ディレクター   Jim Zemlin氏
今日の躍動するモバイル、クラウドコンピューティングの時代において求められるスピードと効率をLinuxが実現することを理解していただき、CA Technologies社が当財団との関係をさらに強化していただけることを大変喜んでいます。同社はメインフレームやその他のプラットフォームでのLinuxの可能性を理解しており、その専門知識と技術革新の実績から、当財団がOpen Mainframe Projectを通じて最も複雑な企業における業務運営の発展を支援するために、より一層の貢献をしてくれることでしょう。

CA Technologiesについて

CA Technologies (NASDAQ: CA) は、ビジネスの変革を推進するソフトウェアを提供し、アプリケーション・エコノミーにおいて企業がビジネス・チャンスをつかめるよう支援します。ソフトウェアはあらゆる業界であらゆるビジネスの中核を担っています。プランニングから開発、管理、セキュリティまで、CAは世界中の企業と協力し、モバイル、プライベート・クラウドやパブリック・クラウド、分散環境、メインフレーム環境にわたって、人々の生活やビジネス、コミュニケーションの方法に変化をもたらしています。CA Technologiesの詳しい情報については、<www.ca.com>(米CA Technologies)、<http://www.ca.com/jp> (日本)をご覧ください。また、ツイッターについては、https://twitter.com/#!/ca_japanをご覧ください。

*本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

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